【わかりやすい】骨壺の処分方法と、残った遺骨の対処方法

骨壺の処分で困っているときに参考にして下さい。

困っている方の多くは、

・墓じまいをした後、取り出した骨壷はどうしよう

・永代供養をするので、骨壺が必要なくなる

・散骨をする予定なので、カラになる骨壺を処分したい

ほとんどの方はこのような時に骨壺の対処方法を知りたいのではないでしょうか?

 

全ての場合に共通することなので先にお話ししますが、お骨と骨壺の処理の方法は違いますのでご注意ください。

お骨は勝手に捨ててはいけません

まずそのような人はいないと思いますが、家庭ごみには出さないでください。


墓じまいや永代供養、散骨を専門業者に頼んだり、お寺にお願いしている場合、お骨の対応と一緒に骨壺も一緒に処分してくれるところがほとんどです。

全てお任せできるので、心配することはありません。

 


ただ、稀にカラになった骨壺を返してくれるお寺もあります。

そんな時の骨壺の処分方法をお話しします。

具体的な処分の手順

骨壺は陶器製のものがほとんどです。

なので、中身のご遺骨を取り出せば、一般ゴミとして処分が可能です。

 

ただし、一目で骨壺とわかるようにゴミ置き場に置くと回収してもらえない可能性があります。
できたら骨壺を割って、小さく砕いてからゴミ袋に入れるようにしましょう。

 

骨壺を新聞紙にくるみ、さらにタオルを巻いてハンマーで叩いて割ります。

こうすれば、破片も飛び散らず音も小さくすみます。

どうしても自分ではムリな方へ

心情的に自分では処分できない方もみえるかと思います。


大切な方のお骨が入っていた容器です。

そのお気持ちはわかります。

 

そんな時は、専門の業者へお願いするのがいいでしょう。

ネットで探す

②メールか電話で連絡をする

③骨壺を郵送する

 

たったこれだけです。


送った骨壺は洗浄後、粉砕処理してくれます。

 

骨壺の処分から散骨までの全てを任せたい方はこちら↓

ただ、料金は高くなっています。

大切なお骨はどうするか?

実は、お骨をどうしようかまだ決めていないと言う方のために、主な方法を紹介します。

・樹木葬

・海へ散骨

・永代供養

樹木葬にする

最近多い供養方法です。
一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか?

 

合碑の場合が多く、個人のお墓のように掃除などが不要で、住職などが管理してくれることが多いです。

お近くで樹木葬を取り扱っているところを探してみましょう。

 

初めてで何もわからないという方は、まずは資料請求からしてはどうでしょうか?

一度に資料請求できる霊園・墓地数は最大30件ですが、これだけあれば問題ないでしょう。

海へ散骨する

自分で船をチャーターし、個人的に散骨することもできますが、かなりの手間と金額になるので、業者に依頼される方が多いです。

 

いろいろなプランがあります。

 

・3~4組のグループで船に乗り、散骨に参加するケース。

・代行業者に散骨まで依頼するケース

 

他にも様々なプランがあるので、各業者のホームページで確認しておきましょう。
散骨するにはご遺骨を粉末状までに砕いておく必要があります。

自分でするには大変な作業なので、業者に依頼することをオススメします。

 

散骨を業者に頼むのならサービスでやってくれるところもあります。

永代供養をする

永代供養とは、お寺や霊園にある合同墓地に入れることです。


管理をしていただけるので、遠方の方や、墓じまいをされた方によく利用されています。

納骨料が必要なので、金額は先に確認しておきましょう。
無料で資料請求できるので、利用しましょう。

少量のお骨を手元に残しておきたい時(手元供養)

お骨の全てを手放すのは申し訳ないと思う方もみえると思います。

そういう時は分骨をして、手元供養をしましょう。

小さいお骨や粉状のお骨を少量とっておき、小さい骨壷やペンダントなどに入れて、手元に置いておきます。


最近ではお洒落な骨壷も多く、一見それとわからないほどデザインが優れています。


思い出の小物や写真と一緒に飾っておけば、あなたの気持ちも安らぎ、故人との大切な思い出がよみがえることでしょう。

まとめ

骨壺と遺影のイラスト骨壺の処分はご自身ですることは可能です。

ただし、中のお骨を勝手に捨てるのはやめましょう。

 

自分で処分するのが難しい場合は、専門の業者に頼みましょう。

骨壺を郵送するだけと、意外と簡単です。

 

お骨の処理に困ったら、お寺、葬儀社、仏壇店など、どこでもいいのでまずは相談してみましょう。

お骨の供養の仕方には「樹木葬」「散骨」「永代供養」が主流となります。

 

 

あなたはどうしたいのか、家族はどうしたいのか、よく話し合って決めていくとトラブルを回避できます。

 

 

最近はインターネットで申し込みが可能です。まずは無料の資料請求から始めるといいと思います。